保険の見直し その保険は本当に必要ですか？
あなたが入っている保険、本当に必要ですか？
いざというときに助かる保険、知らず知らずのうちに多く入りすぎてはいませんか？
人によって必要な保険は千差万別ですが、多くの人はみんな入っているしと、内容もよく理解しないまま、保険に入っているなんてことはありませんか？
今回は本当に必要な保険と不必要な保険について解説したいと思います。
目次
- そもそも保険とは
- 民間の医療保険はいらない？
- 最低限必要なほけん３選
- まとめ
- 保険とは
保険の定義とは、将来起こるかもしれない危険に対し、予測される事故発生の確率に見合った一定の保険料を、加入者が公平に分担し、万一の事故に対して備える相互扶助の精神から生まれた、退助愛の制度です。
私たちを取りまく事故や災害から、生命や財産を守るための、最も合理的な防衛策の一つです。
簡単に言うと、保険は低確率・大損失のトラブルに備えるためのものです。
公営保険と民営保険
- 公営保険
社会政策または経済政策的理由から実施される保険で、社会保険と産業保険があります。
産業保険‥農業保険、漁業保険、漁船保険、輸出保険
2.民間保険
民間の損害保険会社、生命保険会社が発売している保険です。
また、民営保険に該当するほけんであっても、社会的政策的趣旨から実施されているものがあります。
今回は民間保険について解説したいと思います。
民間保険をざっとまとめると以下のようになります・
生命保険
保障機能と貯蓄機能があり、死亡保障だけではなく、資産運用商品として使われることがある。
損害保険
予期せぬ自然災害や事故による損害を補償するためのもので貯蓄機能はなく、リスクヘッジのための保険
その他の保険（第３類）
民間保険にもいろいろなものがあり、本当に必要なものを見定めなければなりません。
民間の医療保険が必須でない理由
保険と思うとまず最初に上がるのはＣＭ等でよく見かける、民間の医療保険ですよね。
しかし民間の医療保険は、必ずしも加入するものではない、その理由を解説します。
公的医療保険が充実しているから
日本ではほとんどの国民が公的医療保険に加入しています。
公的医療保険には有名なものでいえば以下の３つがあります。
高額医療費制度‥１か月あたりの自己負担額の上限を決める制度
休業補償給付‥業務または通勤が原因の病気やけがで働けない場合、働ける状態になるまで月給の８割を受給できる。
傷病手当金‥業務外の病気やけがで働けない場合、最長で１年６か月間、月給の訳６割を受給できる。
これらの制度を利用すれば、１か月あたりの自己負担額を抑えられ、長期間けがや病気で働けなくても、最長１年６か月間、月給の６～８割を受け取ることができます。
そのため、会社員や公務員の人は、民間の医療保険で備えなくても公的医療保険と貯蓄で十分な場合が多いでしょう。
一方で、フリーランスや自営業の人は、傷病手当や休業補償給付といった制度がないので民間の医療保険も視野に入れなくてはいけません。
民間の医療保険は使い勝手の悪いものが多い
民間の医療保険は入院や手術を伴わない通院では、保険金がもらえないや疾患の定義が保険会社によって異なるなど、使い勝手が悪い場合があります。
保険料を多く払えば保証は手厚くなります。
しかし過度な補償のため支出が増えてしまっては、生活が辛くなってしますので適切な選択が必要です。
最低限入らなくてはいけない保険は３つだけ！？
保険とは上記で説明した通り、低確率・損害大のトラブルに備えるものです。
そのため、こちらでは最低限入っておく保険を解説します。
- 生命保険（死亡保障）
独身で扶養している家族がいない人であれば必要ないでしょう。
しかし、既婚者で子供がいる人の場合、遺族の生活費や子供の教育資金に備えておく必要があります。
万が一の時は遺族年金等の公的保証もありますが、けして十分とは言えないからです。
家族構成によって必要額は異なりますが、数千万必要な場合も多いです。
子供がいるけど、必要額を貯蓄で備えることが難しいという人は、死亡保険で備える必要があるでしょう。
２.火災保険
火災保険は、住宅が火災にあってしまった時に受け取れる保険です。
保障の対象は家だけではなく、家財も含めて保証されます。
火災保険に入っていないと、建物を再建や家財の購入などの高額の費用が必要になります。
いざという時に金銭的に困らないためにも、火災保険は必要です。
３.自動車保険
自動車保険は自動車での事故、人や車との接触したり、物を壊してしまった時に保障される保険です。
保険に未加入で事故を起こしてしまうと、車の修理代や対人賠償分は自己負担をしなくてはいけません。
事故の度合いによっては何千万という高額な賠償金を支払わなければならず、貯蓄で賄うのは難しいでしょう。
どんなに運転が上手な人でも防げない事故はあります、運転する人は自動車保険には最低限入っておくべきでしょう。
まとめ
今回は、保険の基礎知識や不要な保険と必要な保険を解説しました。
私も昔は公的医療保険のことはよく知らずに、なんとなく民間の保険に入っておけば安心だという理由から、内容もよくわからず営業の人の言うままに、保険に加入していました。
しかし日本はほぼ全員が公的医療保険に加入している国民皆保険の国であり、誰もが平等な負担額で医療を受けることができます。
さらに高額医療制度により１か月で必要となる医療費の上限も決まっています。
そのため、必ずしも民間の医療保険が必要なわけではありません。
公的医療保険と貯蓄で十分な場合が多いです。
でも貯蓄でカバーできないケースは保険の加入が必要です。
- 死亡保険
- 火災保険
- 自動車保険
確率小・損害大のことに関しては、保険でカバーしましょう。
民間の医療保険は、十分な貯蓄ができるまでのつなぎと考えるのがいいのかもしれませんね。
しかし過剰に払い続けると貯蓄がたまらず負のサイクルにはまることになります。
過剰になっている保険を見直し、貯蓄を増やせればうれしいですね。
